6月の短期トレード結果まとめと考察（+58,200円）

結果
買いと売りの個別成績
閑散期のある理由
今月の失敗
売買記録のリンクまとめ

結果

今月の短期トレードの結果は、￥58,200のプラスでした。

今月は閑散期で対象となる銘柄がほとんどなく、実質的に1銘柄だけの結果となります。先月が忙しかった割にマイナスになったこととは対照的です。この一か月の取引結果は下のほうにまとめてあります。

結果今月の短期トレードの結果は、￥48,750のマイナスでした。マイナスになる月というのはあまりないのですが、空売りした銘柄のうち確率の問題で大きなプラスよりマイナスが１つ２つ多かったりするだけで月間成績がマイナスになります。繁忙期と言って...

私の手法は、多数の取引から僅かな期待値のプラスを引き出す投資法なので、銘柄が多くてもマイナスになる場合はありますし、その逆に今月のように1回の空売りで大きくプラスになる場合もあります。

もっとも、「取引数が多くてもマイナス」「取引数が少なくてもプラス」というのは売買益を狙う手法ならば、必ずある話なので特別な事ではありません。

プラスのみを想定する投資と言えば
「絶対に潰れないだろう企業を買って株価が下がっても30年配当と優待をもらい続ける」
このような投資法くらいしかないです。この手法のライバルはインデックスではなく国債です。

買いと売りの個別成績

毎月やっているように損益を「買建」と「売建（空売り）」に分けてみました。

買建＝￥-600
売建＝￥58,800

毎月の決まったフォーマットなので一応書きましたが、今月は件数が少ないので、このような分析はほとんど意味がありません。

閑散期のある理由

あまりにも当たり前すぎる話で過去に一度も解説していませんでしたが、上場企業の決算発表に繁忙期/閑散期があるのは決算月の都合があります。今月各内容が無いのでせっかくなので本件について説明します。意外にもネットにこの話は載っていないですね。

企業の決算月が偏る

企業には決算があります。そしてその決算がいつになるかは決まっている、というのは一般常識の範囲だと思います。

そしてこの決算日ですが、会社を作るときにその法人の約款に書かれます。そしてその決算期は自由に決めることができます。

その結果、ほとんどの企業が3月末を決算日に設定しています。4月に税制やその他行政のルールが変わることが多いこと、また4月に新入社員を迎え入れる数が多く、それらと事業年度を合わせることがその理由です。

次点で決算月が多いのは12月です。これはもちろんカレンダーの1年に合わせたい、という区切りのほかに、個人事業の年度が強制的に法律で12月と決められていることで、個人事業が法人成りした際にそのまま12月決算を踏襲した、そしてそのまま上場した、という理由の場合もあります。

四半期周期の一致

このように決算月が3月と12月に集中すると何が起こるかというと、四半期決算の締め日のタイミングがほとんどの企業で一致します。

3月決算の企業は、3/6/9/12月
12月決算の企業は、12/3/6/9月

このように3か月のずれがあったところで、四半期は3か月ごとにやってきますので、ぴったり一致します。

決算発表までに必要な期間

四半期決算日が同じだと、決算発表も完全に一致しそうな気もしますが、ここに企業ごとに差が出てきます。

まず、東証のルール上は「45日ルール」というものがあって、決算日から45日以内に決算短信を出すという決まりがあります。法的な義務ではないのですが、45日より遅れると投資家からは「いったいどんな問題が起こっているんだ？！」と思われてしまいますので、基本的にはこの45日が期限となります。

決算をまとめるのは経理的にはかなり重い作業ですので、できればこの45日いっぱいを使ってゆっくり作って発表したいところでなのですが、決算発表が「遅い企業」「早い企業」を比べた時に、投資家としての印象が良いのはどちらか、という要素が登場します。つまり早く出せるならば早く出したい。とはいえ急ぐにしても限度がある。このあたりのせめぎあいで決算発表日が決まります。

結局、同業他社と比べて遅れないように、なおかつ「間に合いませんでした！」とならないように余裕をもって、、、と各社が決算発表日を決めるため、おおむね決算日から30～40日後に固まります。さらに、同業他社をどうしても各社が意識するため、その結果、同業種同セクターが同じ日に集中して決算発表をしがちになります。

このようにして、2/5/8/11月の第1週～第2週に決算発表が集中する、という結果になります。